世界最大のビジネス特化型ソーシャルネットワーキングサービスのLinkedIn（以下リンクトイン、日本法人所在地：東京都千代田区、日本代表：村上 臣）は、日本でのリンクトインのプラットフォームのコミュニケーションを強化する機能のアップデートを行い、日本時間の10月20日から利用できることを発表しました。現在、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響により、従来の求人市場コミュニケーションやビジネス情報の発信が難しくなりつつある中、新たな人々のつながりを促し、未来のビジネスコミュニケーションの可能性を示す機能拡充となります。

【LinkedInストーリーズ機能追加】

図1：LinkedInストーリーズのイメージ

 

　この機能は、他のメッセージングサービスにも導入されている、短い動画や写真を活用するコンテンツです。機能の特徴は下記の通りです。

●ユーザーは日常や仕事中の出来事や場面、ニュースなどに関して、写真および最大20秒の動画を共有可能
●投稿したコンテンツは、24時間表示
●つながりのあるメンバーには、個別のメッセージでストーリーのシェアが可能
●リンクトイン特有の、業務に関連したステッカーや文字を写真や動画に挿入することが可能
●簡単な画像加工により、より視覚的なコミュニケーションを促進
●「ステッカー」（絵文字）による応答が可能に：日本向けには、「ラーメンタイム」や「今日のお題」など、日本の皆さんに活用いただけそうな３枚のステッカーを作成しました。

 

図2：日本独自の「ラーメンタイム」を含む「ステッカー」（絵文字）による応答

　LinkedInストーリーズにより、リンクトインはこれまで取り組んできた、各業界のビジネスパーソンやインフルエンサーとのつながりを含め、さらに身近で気軽なコミュニケーションの場の提供を強力にサポートします。将来的には、広告主向けのLinkedInストーリーズの広告商品の提供も予定されています。

【メッセージング機能の強化】

　今回の強化で、ユーザーはつながりのあるメンバーやフォロワーとの間で、プライベートなコミュニケーションをスムーズに行い、表現豊かな会話が可能になり、かつ他のツールとの連携もできるようになります。主な追加機能は下記の通りです。

●Web会議リンク共有機能の追加：LinkedInメッセージから直接Webビデオ会議のリンクを生成・共有し、Zoom、BlueJeans、およびMicrosoft TeamsでWeb会議を開くことができるようになります。
※リンクトインはWeb会議システムやサービス自体は提供しません。リンクトインは、第三者のプロバイダーが提供する統合アプリ・サイトから、Web会議のリンクを簡単に共有する機能のみを提供しています。Web会議は、サードパーティプロバイダーのアプリ・サイトでスケジュールされます。会議のリンクは、BlueJeans、Microsoft Teams、およびZoom の API を使用して作成されます。
※メンバーはZoom、BlueJeans、およびMicrosoft TeamsにおけるWeb会議に参加するために、各プラットフォームのユーザーアカウントを所有する必要があります。
●メッセージの取り消し、削除、および編集
●マイナスな影響となりうるコンテンツのフラグ付け：扇情的なコンテンツや、悪意を持って嫌がらせを行うことを目的としたコンテンツに対してフラグ付けが可能になります。

　過去5年間で、リンクトインにおける総メッセージ数は世界中で4倍以上になっており、将来的にはさらに増加することが予想されています。今後は利便性を強化することにより、日本でもさらに身近なものとして活用いただけるようになります。

【検索結果の多様化】

　より広範囲なパラメーターでの検索が可能になりました。キーワード検索により表示される内容には、人や企業の他に、求人情報や講座、オンラインイベントなどが表示されるようになります。

　本件に関する、リンクトイン日本代表 村上 臣のブログは下記の通りです。
URL： http://lnkd.in/gZFxvUp
LinkedInストーリーズ機能に関するFactSheet
URL： https://1drv.ms/b/s!Ai_2FYCC609sggm_jDqapgFWSC0-
 

• リンクトインについて

　リンクトインは世界のプロフェッショナルをつなぎ、生産性を高め成功に結びつける、ビジネスに特化したソーシャルプラットフォームです。人事、採用、マーケティング、営業、スキル開発などの分野で、個人と組織の変革を支援します。リンクトインは、世界の人々をつなげることで個人と組織の生産性を高め、さらなる成功に結びつけることをミッションとする中で、全世界で7億600万人 を超えるユーザーを有し、200以上の国や地域でサービスを展開しています。
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