メディアビジネスがトランスフォーメーションするためには？

ユーザーのコンテンツ消費ニーズが、より自分に合ったパーソナライゼーションに向かう中、視聴率、部数、PV数など、規模の拡大を目指せば、自ずと広告収入の拡大も見込める時代ではなくなりつつあります。

自分たちが持つ資源を生かし、さらにテクノロジーも活用しながら、これまでとは違う、新しいビジネスモデル、収益源の構築すら必要とされているといえます。

本カンファレンスではマスメディア、デジタルメディア双方を対象に、「国内外の事例をもとにしたメディアビジネスの新しい収益源、収入モデル」「メディア企業におけるデジタル、データ活用事例」「ユーザー拡大・ロイヤル化促進のための施策」「デジタル時代の新たな広告商品の開発」など、いまメディアビジネスがトランスフォーメーションを実現する際に必要となる知識、情報、テクノロジーをすべて盛り込んで紹介していきます。

◎Webサイトにてお申込み受付中　⇒　https://www.sendenkaigi.com/event/mbc2019/

■イベント概要 

開催日
2019年10月3日（木） 13:00～18:30（開場：12:30）

会場
宣伝会議セミナールーム
東京都港区南青山3-11-13 新青山東急ビル8F (表参道駅より徒歩3分)

定員
120名 ※応募者多数の場合は抽選とさせていただきます。

対象
出版社・新聞社・テレビ局・ラジオ局ならびにWebメディア・ポータルサイトの責任社および担当者様、広告会社のプランナーの方

参加費
無料 （※事前登録制）

お申込みはこちらから⇒　https://www.sendenkaigi.com/event/mbc2019/

主催
株式会社宣伝会議

お問い合わせ
宣伝会議 セミナー事務局
TEL：03-3475-7666
Mail：sendenseminar@sendenkaigi.co.jp
受付時間：平日10:00～18:00（土日祝日は除く）


■タイムスケジュール

【Sライン】13:00 ～ 13:50
「鍵は信頼と熱量　メディアビジネスは次のステージに」
ジャーナリスト/メディアコラボ代表
古田 大輔氏

【Aライン】14:10 ～ 14:50
「外部流入に頼らない、メディアエンゲージメントの高め方と事例」
株式会社ユーザーローカル　メディア担当
大手 大輝氏

【Aライン】15:00 ～ 15:40
「メディアが『アプリ』広告を活用してマネタイズするために必要なこととは」
パブマティック株式会社　カントリーマネジャー
廣瀬 道輝氏

【Aライン】15:50 ～ 16:30
「雑誌社編集長×広告主による対談　これからの広告」
株式会社コーセー　宣伝部　宣伝企画・PR課
川添 慎太郎氏
講談社　第二事業局　ファッション・ビューティー編集部　ViVi編集長
岩田 俊氏

【Aライン】16:40 ～ 17:20
「メディアブランドの事業収益化への挑戦～データ活用とサブスクのケースをもとに～」
Glossom株式会社 取締役
小室 喬志氏
Glossom株式会社　事業戦略部 マネージャー
松下 達也氏

【Bライン】14:10 ～ 14:50
「デジタルメディアマネタイズ最前線」
株式会社東洋経済新報社　ビジネスプロモーション局デジタル広告戦略担当部長
佐藤 朋裕氏
株式会社エンハンス　代表取締役社長
立石 誠氏

【Bライン】15:00 ～ 15:40
「メディアビジネスにおけるフォーカスエリアについて」
シーセンス株式会社　代表取締役社長 CEO
江川 亮一氏

【Bライン】15:50 ～ 16:30
「ユーザーエンゲージメントを高める メディア運営とは」
株式会社ナターシャ　取締役 / 音楽ナタリー編集長
加藤 一陽氏
株式会社GameWith　執行役員 プロダクト戦略部部長
阿部 拓貴氏

【Bライン】16:40 ～ 17:20
「Cookieの利活用性が失われる！ファースト・パーティー・データの活用と収益率向上施策について～ LiveRamp Addressability 360 ～」
LiveRamp Japan株式会社　Head of Partnership
今井 則幸氏

【Sライン】17:30 ～ 18:30
PARTY

※同時刻の【Aライン】【Bライン】はどちらか選択いただき参加する形となります。

◎各セミナーの詳細はWebサイトにてご確認いただけます⇒　https://www.sendenkaigi.com/event/mbc2019/

■株式会社宣伝会議について 

マーケティング・コミュニケーション（宣伝・広告、販売促進、広報・PR、クリエイティブ）に特化し、メディア・教育事業を展開。月刊『宣伝会議』の創刊は1954（昭和29）年。ほか月刊誌の『販促会議』『ブレーン』『広報会議』、書籍・年鑑の発行のほか、教育事業ではマーケティング・コミュニケーションに関する講座、各種教育研修・セミナーを企画・実施。全国で年間2万人の修了生を輩出しています。